・最近はメンタルヘルスの問題がより注目されるようになってきました。
・厚生労働省の「心の健康問題により休業した労働者の職場復帰支援の手引き」によると、手引きの冒頭に「職業生活等において強い不安やストレス等を感じる労働者は、約６０％に上っており、またメンタルヘルス上の理由により過去１年間に連続１か月以上休業した労働者の割合は０．６％となっており、事業所規模が大きくなるほどその割合は高くなっています。このような状況の中、心の健康問題により休業する労働者への対応は、事業場にとって大きな課題となっています」と記載があります。
・当院でも、休職のための診断書を目的として来院する方がいます。
（ご相談の上、休職したほうがよいという結論ならば、「他者に頼る」という重要な「対話」ができており、環境調整をすれば社会復帰が望めるように思います。しかし初めから休職・退職を念頭に診断書を希望されている場合は、たいていは「対話」にならず、他者は現れません。そのような柔軟性のないあり方をみると、環境を変えても社会不適応が続くと推測されます）
・上記のような臨床的な問題もあり、より切実にメンタルヘルスに向き合わなければならないと感じています。当院で、どのような形でこの問題に貢献できるかを検討しました。
・結論として、メンタルヘルスに重点を置いたメンタルサポート（心理相談）が適切ではないかと考えています。（もちろん産業医でもいいと思うのですが、産業医にとってメンタルヘルスはあくまでも業務の一部であり、苦手としている方が多いように思います）
・当院がメンタルサポートを提供することで、職場での心理的理解が深まり、スタッフそれぞれが自分のあり方（なぜ働くのか）や他者のあり方（どう働きたいのか）を発見する手助けになるでしょう。その延長上に、休職や退職の減少があると考えています。
・当院はさまざまな職場で、精神力動や集団力動を見てきた経験があり、誤解や知識不足から生じる人間関係の絡まった糸を、かなりほどいてきました。
・企業・官公庁／医療機関で、休職・退職の増加や職場でのこころの問題にお困りの人事担当の方や管理者・経営者の方は、一度ご相談いただければと思います。顧問契約、スポット契約、嘱託産業医など、柔軟に対応させていただきます。
⇒お問い合わせフォーム、もしくはＦＡＸ：０１３８－８３－７１３６、にお気軽にご相談ください。
